▍1996
▍1997
▍1998
関西の銅業、貿易関係の有志により、1893年に大阪で大阪保険として設立されました。1917年にもう一つの前身会社である扶桑海上が東京に誕生、後に住友に経営が移り住友海上となりました。両社は1944年に合併し、大阪住友海上が発足した後に、1954年には本社を東京に移し、住友海上に社名を変更しました。日系企業の海外進出に対応し、海外営業体制を整備してきました。
小樽貨物火災として1897年に設立され、1944年に大倉財閥系の大倉火災と合併、1945年に千代田生命の姉妹会社として設立された旧千代田火災と合併し、翌1946年に千代田火災に社名を変更しました。戦後に東海銀行と提携し、中京財界との強いパイプを築き、更にトヨタ自動車販売社との関係強化を経て「自動車保険の千代田火災」として発展してきました。
1918年、三井物産を中心として各界の広い支持のもと、大正海上火災として設立されました。1924年にロンドン事務所を開設、1934年にタイで元受営業を開始するなど、早くから海外営業網の充実を図り、1964年にロンドンで預託証券発行による資金調達を行うなど、国際化時代に対応してきました。1941年に新日本火災、1944年に三井火災を合併し、1991年に三井海上に社名を変更しました。
1918年に簡易火災保険事業を営む東京動産火災として設立され、その後普通火災保険事業を営む東神火災と1944年に合併して大東京火災が誕生しました。1960年代初頭から自動車保険に積極的に取り組み、業界トップクラスの自動車保険の損害調査体制を構築するとともに、整備工場代理店を組織化し「モーターの大東京」という評価が定着しました。
1897年に設立された横浜火災、関西を地盤とする神戸海上、共同火災、朝日海上の4社が合併し1944年に同和火災が誕生しました。戦後の航空保険の再開、人工衛星保険の開発により「航空・宇宙保険に強い同和火災」として評価され、健全性の高さでは業界トップ水準を維持してきました。
▍(注)
(注)1996年の保険業法の改正により、子会社方式による生損保の相互参入が解禁となり、三井海上、住友海上、大東京火災、千代田火災の各社が生保子会社を設立して生保業務に参入しました。